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物件探しでよく聞く「重飲食」と「軽飲食」の違いとは?

この記事を書いた人レスコートマガジン編集部

飲食店の物件の種類において、「重飲食」と「軽飲食」の2種類に分けられます。居抜き物件など物件探しのサイトの中で「重飲食不可」といった注意書きを見たことがある人は多くいるのではないでしょうか。この記事ではそもそも重飲食と軽飲食の違いは何か、重飲食の課題と解決方法についてまとめました。飲食店を開業するにあたって必ず知っておくべき知識ですのでこの記事を読んで、正しく理解しましょう。

重飲食と軽飲食の違い

重飲食と軽飲食とは不動産会社が物件の入居可能業種について説明するときに使われる用語です。ここで使われる飲食の軽重とは、主に飲食業界の調理の度合いや業態のことを指しています。明確に定義づけされているわけではありませんが、どのような判断基準で決められているのか理解しましょう。

重飲食とは

一般的に厨房を備えており、火を扱って本格的な調理を行う飲食業種を重飲食と言います。軽飲食に比べて、電気やガス、吸排気などのあらゆる点において多くの設備容量が必要。代表的な業種は居酒屋や中華料理屋、焼肉などの和食洋食を含む飲食業が重飲食に当てはまります。調理した食事を提供する飲食店であれば、該当する場合が多いでしょう。

軽飲食とは

一般的に軽飲食とは、調理の頻度や排気・排水が重飲食よりも少ない飲食業種であるといわれています。お酒や珈琲などの飲み物をメインとして提供する業種で、サンドイッチや乾き物などの軽食や温めるだけで提供できるものを取り扱うことが多いです。業種としては、カフェやバー・スナックなどがこれに当たります。しかし、これらの業態でも大きなフライヤーで揚げ物をしたり、本格的な調理をしたりする場合には重飲食とみなされるケースもありますので注意が必要です。そのため、一般的な厨房設備で済んでしまうところは重飲食との大きな違いといえますね。

なぜ重飲食はNGなのか

重飲食は軽飲食に比べて、物件を確定させるのが難しいといわれています。実際に重飲食で出店希望の方は多くいらっしゃいますが、重飲食OKな店舗物件は軽飲食と比べて見つかりづらいのが現状です。ではなぜ重飲食の出店が難しいといわれているのでしょうか。

水道、ガス、電気、吸排気などのインフラ整備の問題

重飲食の場合、フライヤーなどの熱機器、業務用冷蔵庫、製氷機等の冷機器を多く使用するため、それらを動かすために多くのガスや電気を消費します。さらに、排気が不十分だと、店内に煙や臭いがこもってしまうため、機器を動かしながら店内を快適に保つためには相応の吸排気設備も必要になってくるでしょう。このように一度に大量のガスや電気の消費に対応できるような物件はなかなかないため、重飲食NGとなってしまうのです。

他の入居者や近隣住民のトラブル回避

出店するビルの別の区画に入居テナントや居住者、あるいは近隣トラブルを避けるために重飲食不可とする場合もあります。これは下の階が店舗で、上の階が住居となっている場合などで、匂いや煙、騒音でクレームが出てしまうのを未然に防ぐためです。

建物躯体や外観の影響

重飲食の場合、備え付ける設備が多いため建物躯体への影響が心配されます。設置のために建物の躯体に穴を開けたり、大きな機材の搬入によって負荷がかかったりなど、建物にとって大きな痛手となってしまうことも。さらに派手な看板や装飾を施すことで建物の外観を損ねることも懸念されます。このように重飲食を入れることでビル全体の価値が下がってしまうと懸念するケースも考えられるでしょう。

重飲食を出店する際の課題解決方法

上記の理由等で貸主に断られてしまうケースも多々あると思いますが、入居テナントの負担や対策の提示次第で入居できるケースがあります。下記では対策についてまとめましたので、貸主と話し合う時の参考にして下さい。

工事をテナント負担で行う

水道、ガス、電気、吸排気などのインフラ整備の問題の場合、電気、ガスなどの工事をテナント負担で行うことを検討すると良いでしょう。ただし、高額な工事費がかかってしまうことを覚悟しなければなりません。プロパンガスの物件であれば少額のコストで容量変更は可能ですが、都市ガスの場合は道路を掘り起こして、建物に伸びているガス管を太くする必要があります。この場合、工事費用は100万円近くかかると推測されます。電気も同様に建物自体の電気容量が少ない場合、増設工事だけで200万円以上かかるケースも考えられます。もし工事を行う場合は事業計画に無理がないかチェックしましょう。

既存インフラで工夫を施す

今ある設備で工夫を施すことで、工事をしなくても重飲食を出店することも可能です。ガス容量が足りなくても、電気容量に余裕がある場合、ガス機器からIHへ調理を変更することも検討してみると良いでしょう。また提供メニューを変更することで既存のインフラでも対応できる見通しを示すことで貸主側の心配事も減らせます。

トラブル、建物への影響に対しての対策案の提示

他の入居者や近隣住民のトラブル回避、建物躯体や外観の影響を懸念するケースは、想定される問題への対応策を提示することで解決可能な場合もあります。

【例】
・煙、臭いのクレーム→消臭器、消煙器、グリスフィルターを設置
・夜間の騒音クレーム→営業時間、営業スタイルの変更
・建物躯体のや建物外観への影響→営業スタイルの変更、外観イメージの提示

貸主がどんな理由で重飲食NGにしているかきちんと聞き出し、問題への配慮の姿勢や解決策を提示しましょう。

まとめ

  • 重飲食は焼肉や中華など火を扱うような飲食業種、軽飲食はバーやカフェなどお酒や珈琲などの飲み物をメインとして提供する飲食業種
  • インフラ整備や近隣トラブルなど重飲食NGを出している貸主は多い
  • 工事費のテナント負担や建物に対しての配慮を示すことで解決することもある

物件はお店が成功する重要な要素と言えるでしょう。ただ、重飲食の場合、出店可能な物件と出店したいと思っている人数が釣り合っていないのが現状です。実際に重飲食NGの建物は多いですが焦って物件を決めるのでは無く、きちんと事業が成り立つかを考えたうえで判断しましょう。

この記事を書いた人レスコートマガジン編集部

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